ヨミ☆メモ

１９７７年に、通産省がVLSI開発計画に着手した時、日本のエレクトロニクス関係のコングロマリットはすでに国内のコンピューター市場でIBMに追いつき、半導体でも注目すべき躍進をとげていました。

１９７９年には、日本電気(NEC)、日立、富士通が１６KDRAMでアメリカ市場の４０パーセント、大型のメインフレーム・コンピューターで日本市場の５０パーセントを占めていました。

１９７７年に始まった共同研究や助成金の対象となったものは、同年すでに設計され大量生産に入った製品ばかりであり、それはけっして助成金などの成果ではない。

半導体で出遅れていた沖電気と松下は、６４KVLSI助成金から除外されました。

それでも両社とも１９８２年にはこの競争に参加し、消費者用エレクトロニクス製品企業の三洋とシャープの二社も１９８３年にこれに加わりまし。

沖電気は世界で最も成長の速い大手半導体企業となり、参加企業中で最初に二５６Kの試作品を出しました。

アメリカで出されている報告書の内容とは違い、沖電気は腕時計と計算機で払ったそれまでの自社努力をもとに、メモリー技術を開発したのであって、政府の研究所から援助を受けてはいません。

(最近民営化された)日本電信電話公社は沖電気の数多い電気通信機器の主要な顧客ではあったが。

アメリカは大いに警戒しているが、実際には日本の研究助成金は比較的少額なのです。

通産省の先導による人工知能を備えたコンピューター開発プロジェクトを例にとってみましょう。

話し言葉を理解し、対象を認識し、普通のメインフレーム・コンピューターよりも複雑な論理思考のできるコンピューターです。