ヨミ☆メモ

戦後日本の経済成長の中心となった産業は、鉄鋼・石油・石油化学という素材供給型工業であり、これと結びついた造船・自動車・電気製品・一般機械でした。

なかんずく、鉄鋼・石油・石油化学の工場は、コンビナートという形態で、原料や燃料を共同にして、パイプで結合するという方式をとった。

このコンビナートは、世界最新鋭の技術と設備をもつものでした。

コンビナートは、大都市圏の賃貸　新宿によって、１９５０年代から７０年代にかけて建設がすすめられました。

これらはいずれも三大都市圏と隣接区域に集中して造成されました。

すなわち、粗鋼生産能力の９５パーセント(１億２０００万トン/年)、石油精製能力の８８パーセント(５２４万バーレル/日)、石油化学生産能力の１００パーセント(エチレン換算５３２万トン/年)が、大都市圏と隣接地にあります。

これらは、絶好のレクリエーション地域である海浜を埋立て、１０００～４０００ヘクタール工場用地をつくり、同時に工業用水・港湾・道路・鉄道.電信.電話・発電などの社会資本をワンセットとして造成しました。

１９６３年から１９７３年の１０年間に、半導体革命の助長に関して政府の政策と民間の創造性の互いの貢献度が再び試されました。

集積回路の軍および宇宙計画向け市場が、産業および消費者向け市場にくらべて急速に衰退すると、半導体産業全体はかえって上昇した。

フェアチャイルドの系列だけでも約５５の会社が出現した。

ダイナミックRAM、消去可能・プログラム作成可能記憶装置(EPROM)、ハンドヘルド計算機、ディジタル・ウォッチ、マイクロプロセッサーなどが市場に送り出されました。

酸化金属半導体(MOS)の発明とシリコン・ゲート技術によってこの産業はにわかに活気づいたそうです。

全般的に見て、政府が無視していたこの時代に、半導体は世界経済の最前線において、成長と進歩の推進力、コンピューター革命に欠くことのできない燃料となっていたのです。

その間、防衛関係の契約に大きく依存しつづけていたTIは、集積回路の市場占有率が１９６４年と１９６７年の間だけでも半分近くに低下した。

つまりこの業界でトップだった３２パーセントから、市場全体は二倍に拡大したのに、占有率は１７パーセントに下がってしまったのです。

日本においても、技術上の創造性と商業上の成功の多くは、政府の政策よりもむしろ民間のイニシャティヴによって生まれています。